日経平均株価暴落の理由りんく集

東証から日経グループに算出・公表権が移って以降、日経グループ以外の放送局・新聞社は「日経」という固有名詞を避けて「東証平均（株価）」や単に「平均株価」と呼んでいた。しかし、日経の要請や、海外で英文名称の「NIKKEI 225」が普及した事情もあり、多くのマスコミは順次「日経平均（株価）」の名称を採用するようになった。 放送局では、ついにNHKは2002年7月から、TBSは2007年頃から、日本テレビは2008年に入ってから徐々に「日経平均株価」と呼ぶようになったが、フジテレビとテレビ朝日はいまだに「東京株式市場平均株価」や「東証平均株価」、もしくは単に「平均株価」などと呼んでいる。

新聞社では、読売新聞、朝日新聞、毎日新聞、産経新聞といった全国紙は「日経平均株価」を始めとして上記の様々な呼称を用いており、あえて「日経平均株価」の呼称を避けるといった姿勢は見られない。また長らく「東証平均株価」の呼称を使い続けていた株式新聞も2008年から「日経平均株価」と呼ぶようになった。また通信社においては、国内の通信社である共同通信や時事通信、海外の通信社であるロイター通信、AFP通信、ブルームバーグなども、新聞社同様に「日経平均株価」の呼称を用いている。

銘柄は、1970年以降ほぼ毎年、数銘柄を入れ替えている。基本的には、流動性の低い銘柄を流動性の高い銘柄に置き換えている。2000年4月24日に、構成銘柄を30銘柄入れ替えた際には、発表から実施までタイムラグが1週間あって除外30銘柄が売り浴びせられる一方、採用30銘柄が買い込まれて高騰した後に指数採用となったため大きな不連続性が発生し、実質的に入れ換えのみによってそれまでに比して日経平均が15％ほど低い水準になってしまったことは話題となった。当時の大蔵省や経済白書では、これをもって日経平均の不連続性を認めている。以上の様なことで、過去の指数と単純には比較できない。 (wikipedia参照)